ボーナスにかかる税金はカットできる?自分でできる対策が知りたい!

雑学・豆知識
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年に数回支給されるボーナス

頑張って働く目標の1つにもなりますよね!

 

しかし、ボーナスの支給額を見て

「いやいや、なんでボーナスまで税金引かれるんだ!」

と誰もが1度は突っ込んだことがあるはず。

 

税金を全く引かれないようにすることはできませんが、

少しでも引かれる額を減らす対策はあるのです!

 

ボーナスにかかる税金は意外と高い?!知っておきたい税金の種類と金額の目安

 

仕事での頑張りが少しでも

報われるような気がする貴重なボーナス。

しかし、そんな嬉しい気持ちとは反対に

引かれていく税金・・・。

 

引かれる税金は明細に記載してあるものの、

細かいところまでわからないという方が多いと思います。

 

ボーナスにかかる税金の計算方法は

月々の給与計算と多少異なるのです。

 

そもそも

ボーナスにかかる税金ってなに?という方。

 

ボーナスの税金は

“ボーナスの金額に対して一定の割合でかかる固定部分”と

“ボーナス以外の給与により変動する部分”の2つに分かれています。

 

ボーナスの金額に一定の割合でかかる固定部分とは?

 

ボーナスからは

毎月支給される給与と同じように

税金や社会保険料が引かれていきます。

 

ボーナスから引かれるのは

①所得税、

②健康保険料、

③厚生年金、

④雇用保険料、

⑤介護保険料(40歳以上のみ)の5つです。

因みにボーナスから住民税は引かれません。

 

ボーナス以外の給与により変動するものとは?

 

ずばり源泉徴収額になります。

こちらは前月の給料額

(社会保険料控除後の金額)と

扶養家族の人数によって決まってくるものです。

 

そのため“ボーナス支給月の前月に

給与額が多くなると税金が高くなる”と言われています。

 

しかし、年末に年間を通して計算をし、

税金を多く払いすぎていたとわかれば、

年末調整できちんと本人に戻ってきます。

 

ボーナスの手取り額は、前月の給与や

扶養家族によって変わってきますが、

ボーナスの75%~85%の額を支給されるのが一般的です。

 

ボーナスの手取り額(支給回数が年3回まで)は、

ボーナスから上記の

「ボーナスの金額に一定の割合でかかる固定部分とは?」

に書いている5つを引くと出すことができます。

 

各社会保険料の計算方法はこちら

 

健康保険料

ボーナス(千円未満切り捨て)×健康保険料率×1/2

 

健康保険料率は自身が加入している

組合や勤務地・自治体によって異なってきます。

詳しい健康保険料率を知りたい方は

加入組合のホームページから確認してみてください。

 

又、39歳以下と

介護保険料を支払う40歳以上とでは異なります。

勤務先の会社と半分ずつ納付することとなっています。

 

厚生年金保険料

ボーナス(千円未満切り捨て)×厚生年金保険料率(0.183)×1/2

 

厚生年金保険料率は、

居住地や勤務先に関わらず、誰であっても

18.3%(2019年1月時点)と決まっています。

 

こちらも健康保険料と同様に

勤務先の会社と半分ずつ納付することとなっています。

 

厚生年金保険料率は変更になる場合があるので

厚生年金機構のホームページから確認するようにして下さい。

 

雇用保険料

ボーナス×0.003

 

雇用保険料は会社の業種によって

合計負担率が異なりますが、

ほとんどの業種で0.3%となっています。

 

雇用保険料率は、

1年単位で変わる可能性があるので

厚生労働省のホームページを確認してください。

 

ボーナスに対する所得税

{ボーナス-(健康保険料+厚生年金保険料+雇用保険料)}×ボーナスに対する源泉徴収税率

 

ボーナスに対する源泉徴収税率は、

ボーナスが支給される前月の給与から

社会保険料を引いた額と、扶養家族によって決まります。

 

扶養家族の人数によっても

ボーナスの手取り額は変わってきます。

 

もらえる額を1円でも増やそう!?ボーナスに施したい税金対策をマスター!

 

ボーナスの手取り額を増やすためにできる

税金対策としては“所得税控除”もあります。

所得税控除といっても、

“所得控除”と“税率控除”の2種類があります。

 

“所得控除”とは、所得税の課税に伴い、

所得から一定の金額を控除するということです。

 

納付者の事情に合わせて

税金の負担能力の差を調整し、

全員の生活水準を一定以上にすることが目的です。

 

“税額控除”とは、

給料から所得控除を行った額に税率をかけ、

更に一定額差し引くことができる控除のことです。

 

住宅ローンの負担減のためでもあり、

海外で収入を得た場合に

海外と日本で2重納付を避ける控除など、

税額控除の種類は様々です。

 

 

又、前述でもふれましたが、

源泉徴収額を調整することも税金対策になります。

 

ボーナス支給月の前月給与を

調整することによりボーナスから引かれる

所得税が少なくなるのは嬉しいこと!

 

少しの差で

手取り額が1%も変わることもあるので、

金額にすると大きいな収入になります!

 

まとめ

 

一時的に所得税を抑えられたとしても、

年末調整により意味がなくなることもあります。

 

ですから、

ボーナスだけに税金対策を施すのではなく、

年間を通して手取り額を増やす対策を

してみるのもいいかもしれません。

 

ボーナスは支給額が大きいので、

どうしても額面と手取り額との差を感じてしまいますよね。

 

しかし、税金対策ができれば

次のボーナスでは手取り額がいつもより

少し増えているかも♪

 

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