年に数回支給されるボーナス
頑張って働く目標の1つにもなりますよね!
しかし、ボーナスの支給額を見て
「いやいや、なんでボーナスまで税金引かれるんだ!」
と誰もが1度は突っ込んだことがあるはず。
税金を全く引かれないようにすることはできませんが、
少しでも引かれる額を減らす対策はあるのです!
ボーナスにかかる税金は意外と高い?!知っておきたい税金の種類と金額の目安
仕事での頑張りが少しでも
報われるような気がする貴重なボーナス。
しかし、そんな嬉しい気持ちとは反対に
引かれていく税金・・・。
引かれる税金は明細に記載してあるものの、
細かいところまでわからないという方が多いと思います。
ボーナスにかかる税金の計算方法は
月々の給与計算と多少異なるのです。
そもそも
ボーナスにかかる税金ってなに?という方。
ボーナスの税金は
“ボーナスの金額に対して一定の割合でかかる固定部分”と
“ボーナス以外の給与により変動する部分”の2つに分かれています。
ボーナスの金額に一定の割合でかかる固定部分とは?
ボーナスからは
毎月支給される給与と同じように
税金や社会保険料が引かれていきます。
ボーナスから引かれるのは
①所得税、
②健康保険料、
③厚生年金、
④雇用保険料、
⑤介護保険料(40歳以上のみ)の5つです。
因みにボーナスから住民税は引かれません。
ボーナス以外の給与により変動するものとは?
ずばり源泉徴収額になります。
こちらは前月の給料額
(社会保険料控除後の金額)と
扶養家族の人数によって決まってくるものです。
そのため“ボーナス支給月の前月に
給与額が多くなると税金が高くなる”と言われています。
しかし、年末に年間を通して計算をし、
税金を多く払いすぎていたとわかれば、
年末調整できちんと本人に戻ってきます。
ボーナスの手取り額は、前月の給与や
扶養家族によって変わってきますが、
ボーナスの75%~85%の額を支給されるのが一般的です。
ボーナスの手取り額(支給回数が年3回まで)は、
ボーナスから上記の
「ボーナスの金額に一定の割合でかかる固定部分とは?」
に書いている5つを引くと出すことができます。
各社会保険料の計算方法はこちら
健康保険料
ボーナス(千円未満切り捨て)×健康保険料率×1/2
健康保険料率は自身が加入している
組合や勤務地・自治体によって異なってきます。
詳しい健康保険料率を知りたい方は
加入組合のホームページから確認してみてください。
又、39歳以下と
介護保険料を支払う40歳以上とでは異なります。
勤務先の会社と半分ずつ納付することとなっています。
厚生年金保険料
ボーナス(千円未満切り捨て)×厚生年金保険料率(0.183)×1/2
厚生年金保険料率は、
居住地や勤務先に関わらず、誰であっても
18.3%(2019年1月時点)と決まっています。
こちらも健康保険料と同様に
勤務先の会社と半分ずつ納付することとなっています。
厚生年金保険料率は変更になる場合があるので
厚生年金機構のホームページから確認するようにして下さい。
雇用保険料
ボーナス×0.003
雇用保険料は会社の業種によって
合計負担率が異なりますが、
ほとんどの業種で0.3%となっています。
雇用保険料率は、
1年単位で変わる可能性があるので
厚生労働省のホームページを確認してください。
ボーナスに対する所得税
{ボーナス-(健康保険料+厚生年金保険料+雇用保険料)}×ボーナスに対する源泉徴収税率
ボーナスに対する源泉徴収税率は、
ボーナスが支給される前月の給与から
社会保険料を引いた額と、扶養家族によって決まります。
扶養家族の人数によっても
ボーナスの手取り額は変わってきます。
もらえる額を1円でも増やそう!?ボーナスに施したい税金対策をマスター!
ボーナスの手取り額を増やすためにできる
税金対策としては“所得税控除”もあります。
所得税控除といっても、
“所得控除”と“税率控除”の2種類があります。
“所得控除”とは、所得税の課税に伴い、
所得から一定の金額を控除するということです。
納付者の事情に合わせて
税金の負担能力の差を調整し、
全員の生活水準を一定以上にすることが目的です。
“税額控除”とは、
給料から所得控除を行った額に税率をかけ、
更に一定額差し引くことができる控除のことです。
住宅ローンの負担減のためでもあり、
海外で収入を得た場合に
海外と日本で2重納付を避ける控除など、
税額控除の種類は様々です。
又、前述でもふれましたが、
源泉徴収額を調整することも税金対策になります。
ボーナス支給月の前月給与を
調整することによりボーナスから引かれる
所得税が少なくなるのは嬉しいこと!
少しの差で
手取り額が1%も変わることもあるので、
金額にすると大きいな収入になります!
まとめ
一時的に所得税を抑えられたとしても、
年末調整により意味がなくなることもあります。
ですから、
ボーナスだけに税金対策を施すのではなく、
年間を通して手取り額を増やす対策を
してみるのもいいかもしれません。
ボーナスは支給額が大きいので、
どうしても額面と手取り額との差を感じてしまいますよね。
しかし、税金対策ができれば
次のボーナスでは手取り額がいつもより
少し増えているかも♪