年に数回支給されるボーナス
頑張って働く目標の1つにもなりますよね！
しかし、ボーナスの支給額を見て
「いやいや、なんでボーナスまで税金引かれるんだ！」
と誰もが1度は突っ込んだことがあるはず。
税金を全く引かれないようにすることはできませんが、
少しでも引かれる額を減らす対策はあるのです！
ボーナスにかかる税金は意外と高い？！知っておきたい税金の種類と金額の目安
仕事での頑張りが少しでも
報われるような気がする貴重なボーナス。
しかし、そんな嬉しい気持ちとは反対に
引かれていく税金・・・。
引かれる税金は明細に記載してあるものの、
細かいところまでわからないという方が多いと思います。
ボーナスにかかる税金の計算方法は
月々の給与計算と多少異なるのです。
そもそも
ボーナスにかかる税金ってなに？という方。
ボーナスの税金は
“ボーナスの金額に対して一定の割合でかかる固定部分”と
“ボーナス以外の給与により変動する部分”の2つに分かれています。
ボーナスの金額に一定の割合でかかる固定部分とは？
ボーナスからは
毎月支給される給与と同じように
税金や社会保険料が引かれていきます。
ボーナスから引かれるのは
①所得税、
②健康保険料、
③厚生年金、
④雇用保険料、
⑤介護保険料(40歳以上のみ)の5つです。
因みにボーナスから住民税は引かれません。
ボーナス以外の給与により変動するものとは？
ずばり源泉徴収額になります。
こちらは前月の給料額
（社会保険料控除後の金額）と
扶養家族の人数によって決まってくるものです。
そのため“ボーナス支給月の前月に
給与額が多くなると税金が高くなる”と言われています。
しかし、年末に年間を通して計算をし、
税金を多く払いすぎていたとわかれば、
年末調整できちんと本人に戻ってきます。
ボーナスの手取り額は、前月の給与や
扶養家族によって変わってきますが、
ボーナスの75％～85％の額を支給されるのが一般的です。
ボーナスの手取り額（支給回数が年3回まで）は、
ボーナスから上記の
「ボーナスの金額に一定の割合でかかる固定部分とは？」
に書いている5つを引くと出すことができます。
各社会保険料の計算方法はこちら
健康保険料
ボーナス（千円未満切り捨て）×健康保険料率×1/2
健康保険料率は自身が加入している
組合や勤務地・自治体によって異なってきます。
詳しい健康保険料率を知りたい方は
加入組合のホームページから確認してみてください。
又、39歳以下と
介護保険料を支払う40歳以上とでは異なります。
勤務先の会社と半分ずつ納付することとなっています。
厚生年金保険料
ボーナス（千円未満切り捨て）×厚生年金保険料率（0.183）×1/2
厚生年金保険料率は、
居住地や勤務先に関わらず、誰であっても
18.3％（2019年1月時点）と決まっています。
こちらも健康保険料と同様に
勤務先の会社と半分ずつ納付することとなっています。
厚生年金保険料率は変更になる場合があるので
厚生年金機構のホームページから確認するようにして下さい。
雇用保険料
ボーナス×0.003
雇用保険料は会社の業種によって
合計負担率が異なりますが、
ほとんどの業種で0.3％となっています。
雇用保険料率は、
1年単位で変わる可能性があるので
厚生労働省のホームページを確認してください。
ボーナスに対する所得税
｛ボーナス－（健康保険料+厚生年金保険料+雇用保険料）｝×ボーナスに対する源泉徴収税率
ボーナスに対する源泉徴収税率は、
ボーナスが支給される前月の給与から
社会保険料を引いた額と、扶養家族によって決まります。
扶養家族の人数によっても
ボーナスの手取り額は変わってきます。
もらえる額を1円でも増やそう！？ボーナスに施したい税金対策をマスター！
ボーナスの手取り額を増やすためにできる
税金対策としては“所得税控除”もあります。
所得税控除といっても、
“所得控除”と“税率控除”の2種類があります。
“所得控除”とは、所得税の課税に伴い、
所得から一定の金額を控除するということです。
納付者の事情に合わせて
税金の負担能力の差を調整し、
全員の生活水準を一定以上にすることが目的です。
“税額控除”とは、
給料から所得控除を行った額に税率をかけ、
更に一定額差し引くことができる控除のことです。
住宅ローンの負担減のためでもあり、
海外で収入を得た場合に
海外と日本で2重納付を避ける控除など、
税額控除の種類は様々です。
又、前述でもふれましたが、
源泉徴収額を調整することも税金対策になります。
ボーナス支給月の前月給与を
調整することによりボーナスから引かれる
所得税が少なくなるのは嬉しいこと！
少しの差で
手取り額が1％も変わることもあるので、
金額にすると大きいな収入になります！
まとめ
一時的に所得税を抑えられたとしても、
年末調整により意味がなくなることもあります。
ですから、
ボーナスだけに税金対策を施すのではなく、
年間を通して手取り額を増やす対策を
してみるのもいいかもしれません。
ボーナスは支給額が大きいので、
どうしても額面と手取り額との差を感じてしまいますよね。
しかし、税金対策ができれば
次のボーナスでは手取り額がいつもより
少し増えているかも♪
